高校受験社会・公民（１）現代社会と家族 その１

■戦後日本国家のはじまり：　ポツダム宣言受諾（1945）＝ＧＨＱによる占領支配　→　日本国憲法制定（1946）＝戦後日本国家の枠組確定　→　サンフランシスコ平和条約（1951）＝独立の回復　→　ソ連と国交回復・国際連合加盟（1956）＝国際社会に復帰。
■戦後日本経済の流れ：　復興期（1945−55）　→　朝鮮戦争（1950−53）による朝鮮特需　→　高度経済成長（1955−73）　→　石油危機（1973）　→　産業構造転換：安定成長（1970−80's）　→　日米貿易摩擦　→　バブル経済（1986−91）　→　失われた十年（1992−2003）。
■高度経済成長：　太平洋ベルト地帯における、重化学工業（鉄鋼・石油化学）と機械工業（耐久消費財）を基軸とした経済の急成長。海外からの安価な原油の輸入と、農村からの安価で豊富な若年労働力（集団就職）や彼らの耐久消費財購買意欲（三種の神器／３Ｃ）がその前提となる。よって、原油供給のストップ（石油危機）や耐久消費財の一巡により終息。
■石油危機の乗り越えから安定成長へ：　石油危機により、安価な原油供給を前提とした太平洋ベルト中心の経済モデルが破綻。売り出し可能な新たな商品を模索。土地・労働力の豊富かつ安価な地方（東北・九州）を拠点とした、ＩＣ・自動車関連工業の勃興。
■日米貿易摩擦からバブル経済へ：　日本車のアメリカ輸出の増加　→　アメリカ車の売れ行き不振によるアメリカ企業／労働者の倒産／失業　→　日本叩きの過熱化　→　日本側の輸出自重　→　余剰マネーが投資先を求めて浮遊、国内の土地や株券に流れ込む（内需拡大）＝バブル経済のはじまり。
■情報社会：　マスメディア（テレビ・ラジオ・新聞・雑誌など。発信者から受信者への一方向的な情報伝達手段）からニューメディア（インターネットなど。誰もが発信／受信者になりうる双方向的な情報伝達手段）へ。メディアが流す情報に対する批判的な読解能力＝メディア・リテラシーが不可欠。